2026年10月5日月曜日

機関紙「かいつぶり Vol.40 2026秋号」の発行について

当財団の機関紙「かいつぶり Vol.40 2026秋号」を発行いたしましたのでお知らせいたします。
以下よりご覧下さい。

■【機関紙「かいつぶり Vol.40秋号」】

2026年9月7日月曜日

ハンセン病啓発パンフレット「ハンセン病問題を正しく理解してください。」の発行について

 ハンセン病啓発パンフレット「ハンセン病問題を正しく理解してください。」を発行しました。
以下のページよりご覧下さい。

■ハンセン病啓発ページ

ボートレースびわこGⅡ「第70回結核予防事業協賛秩父宮妃記念杯」にて複十字シール運動における募金活動を実施しました

ボートレースびわこGⅡ「第70回結核予防事業協賛秩父宮妃記念杯」にて
複十字シール運動における募金活動を実施いたしました。
詳細につきましては、【こちら】をご覧ください。

2026年7月29日水曜日

令和8年度 特定健診・特定保健指導実践者育成研修 受講案内

令和8年度 特定健診・特定保健指導実践者育成研修につきましては、 多数のお申し込みをいただきありがとうございました。
 受講される方には受講決定通知と事前アンケートに関するメールをお送りいたしました。
受講についてのご案内やライブ配信参加方法についてはメールに記載の内容をご確認ください。

2026年5月20日水曜日

令和8年度 特定健診・特定保健指導実践者育成研修

令和8年度 特定健診・特定保健指導実践者育成研修を
下記のとおり開催いたします。ぜひご参加ください。

記
日程
基礎編: 第1日目 令和8年 7月30日(木) 10:00~17:00
第2日目 令和8年 8月 5日(水) 10:00~16:40
第3日目 令和8年 8月18日(火) 10:00~16:00
応用編: 第1日目 令和8年 7月30日(木)  13:30~17:00
第3日目 令和8年 8月18日(火)  13:00~16:00
第4日目 令和8年 8月27日(木)  10:00~17:00

※7月30日(木)午後、8月18日(火)午後は、基礎編・応用編合同で実施する。

研修方法
  • 第1日および第2日はZoomによるライブ配信研修(アーカイブ配信あり)で実施します。
  • 第3日および第4日は集合研修(会場:ニプロiMEP ニプロホール)とします。
  • 原則として、全日程の受講とします。
  • ※ニプロホールに駐車場はございません。
     公共交通機関をご利用ください。

    対象 滋賀県内に在住または在勤の医師、保健師、管理栄養士、等。
    詳しくは案内をご覧ください。

    締切令和8年6月8日(月)必着

    申込方法「申込書」をダウンロードし必要事項を入力の上、E-mailでお申込みください。
    E-mail: jissennshaikusei@gmail.com

    ※詳細は「実施要領」「プログラム」「ご案内」にてご確認ください。

    研修・セミナー情報のページからもご覧いただけます。

    2026年4月21日火曜日

    「健康経営優良法人2026」に認定されました

    このたび当財団は、経済産業省・日本健康会議が進める健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2026」に認定されました。 2023年3月にはじめて健康経営優良法人の認定を受けてから4年連続の認定となります。

    なお、今回は健康経営優良法人として認定を受けるとともに、健康づくりの取組に対する評価が中小規模法人の全国上位~500位の500団体の中に入る「ブライト500」としての評価を受けました。 (ブライト500の申請をした法人中)


    健康経営優良法人制度とは地域の健康課題に則した取組や日本会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。


    私たちは健康経営の取組にあたって、当財団にとっての健康課題としてメタボリックシンドロームの該当者・予備群数の合計が多い点を挙げ、 目標として対前年度で一人でも多く減らすことを掲げて、健康づくりに取り組んでまいりました。 取組の一環として就業時間中のラジオ体操の実施、職員の健康に関するリテラシーを高めるべく定期的に健康づくりに役立つ情報の配信などを行っております。

    今後もこの健康課題に着目し、種々の健康づくりに関する対応を実施してまいりたいと考えております。


    職員の健康が法人の財産と捉え、健康経営に積極的に取り組み、職員の健康増進と生産性向上の両立を実現し、働きがいのある職場づくりを推進してまいります。

    2026年4月6日月曜日

    一般事業主行動計画の策定について

     このたび、次世代育成支援対策推進法に基づき、当財団の一般事業主行動計画を策定いたしました。
     詳細については【こちら】をご覧ください。